今のベランダを広くしたい!リフォーム費用や安く抑える方法を解説

バルコニーをリフォームする際の費用相場は?ベランダとの違いや安くする方法も徹底解説

「バルコニーのリフォームはいくらかかるの?」

「できるだけ費用を抑えたい」

などの悩みを抱いている人もいることでしょう。

この記事では、バルコニーをリフォームする際の費用相場や費用を安くする方法を解説します。

バルコニーの新設や撤去、注意点なども詳しく紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

また、バルコニーをリフォームする際は、火災保険を使える可能性があります

火災保険の使用を検討している方は、申請サポート業者の利用がおすすめです。

サポート業者経由でプロに調査を依頼すると、申請が可能な場合、築10年以上の物件だと、90%の認定率で平均で100万円近くの給付金が受けられます。

保険の申請は、個人では被害箇所の特定や申請書類の作成など手続きが煩雑です。

一方、申請サポート会社は建物と火災保険の両方に精通しており、多数の調査や申請時のノウハウを蓄積しているため、申請可能な被害箇所を見逃さず、もらえる給付金を最大化してくれます。

また、サポート会社は保険金の給付が受けられるかの無料相談を実施しています。

信頼できる修理の見積もり業者の紹介も行っているため、まずは専門家に相談をしてみるのも手でしょう。

目次

バルコニーとベランダの違いは?

バルコニーとベランダの違いは?

バルコニーとベランダの違いがよくわからない人もいるでしょう。

広さや形に違いはありませんが、大きな違いは屋根の有無です

ベランダは2階以上にあり、戸外の専用スペースから少しはみ出る程度の屋根がついています

雨や風が当たりにくく、洗濯物を干すには便利です。

バルコニーはベランダとは違い、戸外の専用スペースに屋根がないため、プランターを使ったガーデニングに向いています。

日本では一戸建てに多く使われています。

バルコニー・ベランダのリフォーム費用は?

バルコニー・ベランダのリフォーム費用は?

バルコニーやベランダのリフォーム費用が、どのくらいかかるかわからない人も多いでしょう。

バルコニー、ベランダのリフォーム費用はリフォーム方法によって変わります

以下では、バルコニー、ベランダのリフォーム費用を7つのパターン分けて解説します。

  • 防水工事の費用
  • ウッドデッキ仕様にする費用
  • 屋根を付ける費用
  • 目隠しを設置する費用
  • バルコニーを広くする費用
  • バルコニーをサンルームにする費用
  • バルコニーを部屋にする費用

上記に当てはまる場合は、ぜひ参考にしてください。

①防水工事の費用

バルコニーやベランダは、紫外線や雨などが直接あたるため、劣化するのが早いです。

防水加工の耐用年数は10~12年程度です。

防水工事から10年経過している場合や色褪せ、剥がれが見られる場合は、再度の防水工事が必要になります。

防水工事の費用は工法の種類によって変わります。

防水工事の費用は以下の通りです。

工法単価(/㎡)総額目安
シート防水3,000~7,000円7~9万円
ウレタン防水3,000~7,000円10~15万円
FRP防水4,000~7,500円10~20万円
アスファルト防水5,000~7,500円20~30万円

木造戸建のバルコニーやベランダの場合、ほとんどがFRP防水かウレタン防水が使用されています。

アスファルト防水やシート防水は、マンションやビル、鉄筋などの戸建に使われることが多い防水工法です。

②ウッドデッキ仕様にする費用

バルコニーやベランダをウッドデッキ仕様にすると、一気におしゃれな空間に変わります。

ウッドデッキの種類によって変わりますが、平均単価は1㎡あたり1.8~4万円程度です。

総額の目安は、バルコニーやベランダの面積が3~10㎡の場合は、5~35万円程度。

ウッドデッキの種類ごとの費用は以下の通りです。

ウッドデッキの種類1㎡あたりの単価
ソフトウッド(天然木)1.5万~3万円
ハードウッド(天然木)1.5万~3.5万円
樹脂(人工木)2.5万~3.5万円

天然木は手に入りやすいため、人工木より費用を安く抑えることができます。

しかし、ソフトウッドの場合は1~2年程で腐ってしまうため、防水加工などのメンテナンスが必要です。

ハードウッドはソフトウッドよりも、強度や耐久性に優れています。

人工木は見た目がほぼ自然木と同じように作られていますが、腐りにくいため、天然木よりも長く使用できます。

③屋根を付ける費用

③屋根を付ける費用

バルコニーに屋根を付ける際のリフォーム費用は10~20万円程度です。

バルコニーの屋根には「アール型」と「フラット型」の2種類があります。

どちらも屋根の面積によって費用は変わります。

アール型とフラット型の特徴は以下の通りです。

アール型の特徴

  • 屋根先端が丸くなっているため、雨や風が吹き込みにくい
  • 雪が積もっても下に滑り落ちる
  • フラット型よりも屋根が低い

フラット型

  • 屋根がまっすぐで見た目がスタイリッシュである
  • 屋根が高く、開放感がある
  • 雨や風が吹き込みやすい

雪が多く降る地域に住んでいる人にはアール型がおすすめ。

デザインや見た目を重視したい人にはフラット型をおすすめします。

④目隠しを設置する費用

近隣住民などからの視線が気になる場合には、ベランダやバルコニーに目隠しを設置することをおすすめします。

リフォーム業者に目隠しの設置を依頼する際にかかる費用は、工期や素材によって変わりますが、10~50万円程度です

費用は高めですが、デザイン性の高い目隠しが多く、フェンスの素材もさまざまです。

DIYで目隠しを設置する際にかかる費用は、1,000~3万円程度。

ホームセンターなどで目隠しシートを購入し、簡単に設置することができます。

費用を少しでも抑えたい人は、DIYを検討してみると良いでしょう。

⑤バルコニーを広くする費用

ベランダやバルコニーは幅3.6m以上、奥行きが1.8m以上あると洗濯物や布団などが干しやすく、使いやすい広さと言えます。

今あるベランダやバルコニーが狭くて使いづらい場合は、新たにデッキバルコニーを繋げて拡張することができます。

拡張する費用は、床面積1.62㎡あたり、30~40万円程度です。

⑥バルコニーをサンルームにする費用

⑥バルコニーをサンルームにする費用

バルコニーをサンルームにする際にかかる費用は、大きさにもよりますが、40~70万円程度です。

サンルームとは、窓や天井がガラス張りでできている部屋のような空間のことです。

雨や風が入ってこないのはもちろん、日当たりが良くなるメリットがあります。

しかし、夏はとても暑く感じるデメリットもあります。

ガラスは汚れが目立つので、拭き掃除などの定期的なメンテナンスが必要です。

⑦バルコニーを部屋にする費用

使わなくなったバルコニーは、子ども部屋や書斎などにリフォームすることもできます。

リフォーム費用は50~130万円程度で、壁や屋根を新しく取り付ける必要があるため、ほかのリフォームよりも費用が高いです。

さらに、壁材や床材などを追加するとバルコニーの重量が増えます。

下の階にかかる負担が大きくなるため、補強工事が必要になる場合があり、そうすると相場より費用が高くなるでしょう。

バルコニーの新設や撤去の費用は?

バルコニーの新設や撤去の費用は?

バルコニーの新設や撤去にかかる費用を、3つのパターンに分けて詳しく解説します。

  • バルコニーを後付けする費用
  • ルーフバルコニーを作る費用
  • 古いバルコニーを撤去する費用

新しくバルコニーの設置を検討している人や、撤去する人はぜひ参考にしてみてください

①バルコニーを後付けする費用

バルコニーを後付けする際にかかる費用は、40~60万円程度です。

バルコニーのデザインや大きさ、庭の外構状況などによっては費用が高くなることもあります。

また、使わなくなった部屋をインナーバルコニーにリフォームすることもできます。

インナーバルコニーとは、外側への張り出しがなく、バルコニーが住居の中に入り込んだ空間のことです。

バルコニーのように開放感があり、屋根や壁がついているのでプライベートな空間も楽しむことができます。

インナーバルコニーにリフォームする際にかかる費用は、1坪あたり55~90万円程度です。

②ルーフバルコニーを作る費用

ルーフバルコニーとは、2階以上の建物の屋根上にあるバルコニーのことです。

ルーフバルコニーを設置する費用は、素材やデザインにもよりますが、1㎡あたり10万円程度

小型のバルコニーを後付けする場合は、50〜80万円程度です。

屋根を解体して新しくバルコニーを乗せる場合は、100〜150万円程度かかると考えておくと良いでしょう。

また、ルーフバルコニーを設置する場所によっては、階段が必要になる場合があります。

外階段を設置する場合はプラス20万円程度、内階段を設置する場合はプラス80万円程度かかります。

③古いバルコニーを撤去する費用

③古いバルコニーを撤去する費用

バルコニーの劣化が激しい場合は、崩落する恐れがあるため、撤去や取り替えする必要があります。

バルコニーの撤去費用は30~50万円程度です。

撤去費用はバルコニーの広さや木製、鉄製かによって大きく変わります。

2階にバルコニーがある場合は、足場が必要になるため費用が高くなります。

バルコニー・ベランダのリフォーム費用を安くするコツ2選

バルコニー・ベランダのリフォーム費用を安くするコツ2選

バルコニーやベランダのリフォーム費用は高いので、少しでも費用を抑えたいでしょう。

以下では、バルコニーやベランダのリフォーム費用を安くするコツを2つ解説します。

  • 複数の業者の見積もり価格を比べる
  • 火災保険を活用する

費用を抑えたい人は、ぜひ参考にしてください。

①複数の業者の見積もり価格を比べる

バルコニーやベランダのリフォーム費用を安く抑えるなら、複数の業者の見積もり価格を比べましょう

同じリフォーム内容や条件で複数の業者に見積もりを依頼することで、リフォーム費用を比較することができます。

また、複数の業者を比較することで対応やサービスの違いもわかります。

そのため費用が安く、より対応やサービスが良い業者を選ぶことができるでしょう。

見積もりは3社程度に絞ると、選びやすくおすすめです。

②火災保険を活用する

バルコニーをリフォームする際には火災保険が使える可能性があります。

台風などの自然災害で損傷し、雨漏が原因で腐食した場合などには火災保険が適用されます。

しかし、経年劣化や故意的な損傷では適用されません。

バルコニー・ベランダをリフォームする際の注意点3選

バルコニー・ベランダをリフォームする際の注意点3選

バルコニーやベランダをリフォームする際には注意点が3つあります

  • 建築確認申請が必要か確認する
  • マンションのリフォームは規定の範囲を確認する
  • 戸建てのリフォームは建ぺい率と容積率を確認する

バルコニーやベランダのリフォームを検討している人は、ぜひ参考にしてください。

①建築確認申請が必要か確認する

バルコニーを後付けしたり、拡張したりする場合、建築確認申請が必要です。

上記のようなリフォームは増築とみなされ、建築確認申請をしない場合は違法建築になる可能性があります。

しかし、防火地域または準防火地域外で、増築するバルコニーの大きさが10㎡以内であれば建築確認申請は不要です。

事前に住居が防火地域、準防火地域に入っていないか調べておくと良いでしょう。

②マンションのリフォームは規定の範囲を確認する

マンションのバルコニーやベランダは共用部分なので、リフォームできない場合が多いです

マンションには外観統一の規定があるため、外側から見えない程度のリフォームならできる可能性があります。

一方で、壁の塗装やフェンスを付けるなど、元の状態に戻せないようなリフォームは禁止されていることがほとんどです。

マンションのバルコニーやベランダをリフォームする前には、必ず規定の範囲を確認してください。

③戸建てのリフォームは建ぺい率と容積率を確認する

③戸建てのリフォームは建ぺい率と容積率を確認する

戸建てのバルコニーやベランダをリフォームする際、建ぺい率と容積率を確認しましょう

敷地面積に対する建築面積の割合を建ぺい率、延べ床面積の割合を容積率と言います。

住宅は防災などの観点から安全性を担保するため、ある程度大きさに余裕が必要です。

そのため、建築面積は建ぺい率と容積率によって大きさが制限されています。

制限を超えてしまうと建築基準法に触れる可能性があるので、建ぺい率と容積率を理解して、リフォームを行いましょう。

まとめ:バルコニーのリフォームを安く行うために火災保険申請サポート業者に相談しよう

まとめ:バルコニーのリフォームを安く行うために火災保険申請サポート業者に相談しよう

バルコニーのリフォーム費用や安くするコツ、注意点などを詳しく解説しました。

費用はリフォームする箇所や素材などによって大きく変わります。

防水工事や目隠しなどのリフォームだけではなく、バルコニーの拡張や丸ごと部屋にすることも可能です。

バルコニーをリフォームすることで、より快適に過ごすことができるでしょう。

また、バルコニーをリフォームする際には建築申請確認が必要な場合があるため、確認をしてからリフォームを行いましょう。

バルコニーのリフォームを依頼する前に、火災保険が利用できるか確認してみましょう。火災保険の給付金でリフォーム費用がまかなえるかもしれません。
リフォーム後に申請してしまうと、被害箇所の確認ができないため給付金がもらえない可能性があります。

もし、火災保険申請を自分で行うのに不安があるなら、火災保険申請サポートを利用するのがおすすめです。
火災保険の申請は複雑な専門知識が必要なため、ご自身で給付金請求を行うと、見落としや間違いが発生する可能性もあります。

スムーズな申請と最大限の給付金を受け取るには、プロの力をかりるといいでしょう。

「修復ナビ」ではご相談から火災保険の申請サポートまですべて無料で対応しています。また弁護士監修で、現地調査も一級建築士などのプロが行うため安心してご利用できます。

気になることがございましたら、まずはお気軽にメールやLINEでご相談ください。すべて無料で対応させていただきます。

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