「家のフルリフォームをしたいけれど、何から始めたらいいのかわからない」
「フルリフォームはどのくらいの費用がかかるの？」
などの悩みを持っていませんか。
住宅が築30年を過ぎると、フルリフォームという選択肢が出てきます。
また、フルリフォームは理想のマイホームを手に入れる方法としても、注目を集めています。
フルリフォームには大きな費用がかかる大規模なものです。
後悔のない理想のフルリフォームを行うための、注意点やお得な情報を紹介します。
フルリフォームをお得にする方法の1つが、火災保険の保険金を利用することです。
火災保険の申請の際には、申請サポート業者を利用するのがおすすめです。
【パターン別】フルリフォームの費用相場は？
戸建てをフルリフォームする場合、以下の6つのパターンがあります。
- 建物の内部を全て解体する場合
- 建物の内外を全て解体する場合
- 建物の外部を全て解体する場合
- 建物の内部全て解体し、サッシも交換する場合
- 内部の床や壁を全て交換する場合
- 水回りを全て交換する場合
各パターンによって、金額や工期に大きな違いがあります。
ここでは、それぞれのフルリフォームの方法を詳しく解説し、おおよその予算をお伝えします。
①建物の内部を全て解体する場合
間取りはそのまま、内装を全て解体するリフォームです。
内壁や床などは既存のものを活用するため、比較的リーズナブルに済むでしょう。
予算は500万円ほどです。
もとの住宅の形を生かしながらも、以下3つの例のようにイメージを一新することができます。
- 和室を洋室に変更する
- ウォークインクローゼットなどの収納スペースを増やす
- 廊下を部屋に取り込み広々とした一室にする
クロスなどの内装材も、理想通りのものにすることが可能です。
経年劣化の少ない空き家を、予算をおさえてリノベーションしたい場合などにオススメでしょう。
②建物の内外を全て解体する場合
支柱のみを残し、建物の内外を全て解体するリフォームです。
一度骨組みだけの姿になることから「スケルトンリフォーム」と呼ばれることもあります。
予算は1,000万円からです。
日本の住宅の平均的な寿命は、30年ほどといわれます。
長く住み続けるためには内装をはじめ、外部や水回りのリフォームが必須です。
また、スケルトンリフォームには電気や水道などの位置変更も伴います。
リフォームでありながら、新築と同じイメージで空間設定を行うことが可能です。
③建物の外部を全て解体する場合
内装はそのまま、外壁や屋根を全て張り替えるリフォームです。
費用は400万円ほどになるでしょう。
外壁や屋根は「住宅の顔」です。
一方で、風雨や日光にさらされるため、劣化の激しい部分でもあります。
外壁は10年ごとに、100万円程度で塗り替えが必要です。
それでも、一般的に住宅に使用されるサイディングの寿命は、40年ほどです。
また、屋根瓦の寿命も20〜30年程度。
そのため、長く住むためには、外部全てを解体したフルリフォームが必要となります。
外装をリフォームすることで、耐震性や断熱効果を上げることが可能です。
④建物の内部全て解体し、サッシも交換する場合
内装工事に加えて、窓のサッシを交換するリフォームです。
サッシは外部に接していて追加工事が必要になるため、交換を行うと料金が発生します。
予算は1500万円ほどでしょう。
住宅の内装を一新した場合、サッシの古さが目につくケースがあります。
サッシの交換も行うことで、より洗練された空間作りが可能です。
サッシを交換することのメリットは、断熱性の向上です。
また最新のカギ付きサッシに取り替えることで、防犯対策にもなります。
⑤内部の床や壁を全て交換する場合
住宅全体の間取り変更をともなうリフォームです。
予算は1500万円ほどです。
床や壁を解体することで、部屋の位置を自由に決定することができるため、理想の空間作りがしやすくなります。
ただし、間取り変更においては耐震基準と建築法に注意しなければなりません。
たとえばツーバイフォーなどは、壁で住宅全体を支える工法です。
壁を撤去することで家全体の強度が下がってしまう場合、間取りの変更が制限されるケースもあります。
⑥水回りを全て交換する場合
水回りとは以下の4つの箇所をいいます。
- 台所
- 浴室
- 洗面所
- トイレ
費用は200万円ほどです。
水回りは基礎部分の腐敗の進み具合や、水道管の劣化具合で価格が大きく変動します。
また、水回りの位置を変更する場合は、大掛かりな工事になることに注意しましょう。
特に2階の水回りの増築は、費用が高くなります。
フルリフォームの工事期間はどのくらい？
フルリフォームの工事期間は、以下の通りです。
| 工事箇所 | 工事期間 |
| 外部のみ | 2週間～ |
| 内部全体 | 3ヶ月～ |
| 内外全域 | 4～5か月 |
| 水回り、または床や壁の交換 | 1週間～1ヶ月 |
フルリフォームは天候によっても、工事期間が大きく影響を受けます。
大掛かりな工事の場合、半年ほどかかると考えておきましょう。
その期間、住居は以下のようになります。
- 少しずつリフォームを行い、工事をしていない箇所で生活をする
- ウィークリー、マンスリーマンションなどを借りる
台所や浴室が使用できない日もあるため、あらかじめ対策をする必要があります。
また、仮住まいを考えている場合は、通勤や通学にかかる距離も考えましょう。
【築年数別】おすすめのフルリフォームパターン
フルリフォームをするためには、高額な費用と長い工期がかかります。
そのため、住宅の節目ごと計画的にリフォームすることがオススメです。
ここでは以下の築年数別に、するべきリフォームのパターンを紹介していきます。
- 築15～30年…水回りや外部のフルリフォーム
- 築30～40年…内部のフルリフォーム
- 築50年以上…骨組みだけ残した内外フルリフォーム
人生で最も高い買い物といわれるのが住宅です。
適切なリフォームで寿命を延ばし、長く住み続けましょう。
【築15～30年】水回りや外部のフルリフォーム
築15〜30年目に行うべきリフォームは、水回りと外観です。
水回りは毎日のこまめな掃除により、清潔を保ち寿命を延ばすことが可能です。
しかし、30年ほどでサビや汚れの蓄積で水道管の劣化が起こります。
水回りは連鎖的に故障するパターンが多いので、1点でも違和感を感じたら全体的なリフォームを行いましょう。
破損が起こると日常生活に支障が出る部分なので、計画的にリフォームすることが大切です。
また、ゲリラ豪雨の発生により、住宅を取り巻く外部環境は年々厳しくなっています。
屋根や外壁が破損して内部に雨水が侵入すると、住宅が傷む原因となります。
外部の劣化は見た目からはわかりづらいので、必ず専門家に依頼しましょう。
【築30～40年】内部のフルリフォーム
近年、日本の住宅の寿命はおよそ30年といわれています。
築30年を過ぎると、毎日こまめに手入れしても以下のような症状が現れるでしょう。
- キズやシミ
- 床の軋み
- クロスの変色
- 扉の立て付けの悪化
築年数の経過した住宅は、基礎部分の腐食が始まっている可能性があります。
表面的なリフォームを行おうとしても、強度的な観点から基礎工事が必須となるでしょう。
リフォーム費用も、想定よりも高額になります。
この場合、部分的なリフォームをくり返すよりも、内装フルリフォームを行う方が負担が少なくなるケースもあります。
ただし、サッシの交換には外装工事が必要となるので、内装フルリフォームとは分けて判断しましょう。
【築50年以上】骨組みだけ残した内外フルリフォーム
リフォーム業界では、築50年以上経った住宅を古民家ということがあります。
建築当時から建設基準や耐震制度などが改訂されている可能性があることからも、内外フルリフォームがオススメです。
以下のように、人生の重要な節目にも当たります。
- 古民家を買い取って新しい我が家にしたい
- 終の住み家として便利に暮らしたい
- 祖父母と孫が同居できる二世帯住宅に変更したい
内外リフォームは多くの費用と長い工期が必要となります。
目的のはっきりした、後悔のない住宅作りを行いましょう。
フルリフォームの費用を安くする方法4選
フルリフォームは新築や建て替えに比べ、コストパフォーマンスの良さが魅力です。
それでも相場は500万〜1,000万円と、決して安いとは言えない金額でしょう。
そのため、費用をお得に済ませるように工夫をすることが必要です。
フルリフォーム費用を抑える方法は、以下の4つです。
- 具体的なリフォーム計画を立てる
- リフォームローンや住宅ローンを活用する
- リフォームに関する補助金や減税制度を活用する
- 火災保険の補償金を利用する
フルリフォームを考えている人は、ぜひ参考にしてください。
①具体的なリフォーム計画を立てる
まずはリフォーム計画を立てることが大切です。
リフォーム計画とは具体的には、以下の3点が挙げられます。
- リフォームの目的
- 改修や修繕が必要な箇所
- 希望内容の優先順位
最初に「誰のためのリフォームか」という点をはっきりさせることがオススメです。
目的を明確にすることで、理想と予算のバランスが取れた、不満の少ないリフォームになるでしょう。
②リフォームローンや住宅ローンを活用する
フルリフォームの費用は大きいので、計画的にローンを活用しましょう。
フルリフォームの場合、リフォームローンを組むことができます。
住宅ローンとの違いは、審査が通りやすく、比較的手軽に借りることができる点です。
ただし、金利が高く、返済期間が住宅ローンより短く設定されています。
上限が1,000万円と、低めに設定されていることにも注意が必要です。
また、金利の低い住宅ローンも利用できます。
新築購入時のローン返済が終わっていない場合にも、追加で融資を受けることが可能です。
ただし、審査が厳格で時間がかかることがデメリットです。
③リフォームに関する補助金や減税制度を活用する
補助金や減税制度を有効活用しましょう。
具体的には、以下3つの補助制度を利用することができます。
- 国の基準をクリアすることで利用できる補助金
- 所得税の控除や固定資産税の減額など、減税制度
- 地方公共団体が設定する補助金
国が目指す「持続可能な社会」に貢献する住宅リフォームと認められることで受けられる、補助金や減税制度があります。
国が運営する「次世代省エネ建材支援事業」では、外壁に断熱材を使用するリフォームを行うことで、補助金を申請できます。
また、地方公共団体が独自に設定する補助金は、国の補助金制度と併用が可能です。
④火災保険の補償金を利用する
リフォームするときに、火災保険が活用できるケースもあるのでチェックしておきましょう。
火災保険は、火事による焼失だけが補償の対象ではありません。
災害や事故などで住宅が破損してしまった場合も、火災保険の適用対象です。
また、火災保険の保険金の使い道は自由に決められます。
つまり、火災保険をフルリフォームの資金として利用することも可能です。
火災保険の申請の際には、申請サポート業者を利用するのがおすすめです。
フルリフォームと建て替えの違いとは？
フルリフォームと建て替えの違いは、一言で言えば躯体を残すか、躯体ごと取り壊すかです。
躯体とは以下の部分などを意味します。
- 柱
- 基礎
- 壁
- 床
- 梁
建築途中の骨組みだけの住宅を、見たことはないでしょうか？
フルリフォームは、その骨組みから新しい住宅を形成することを意味します。
もとの住宅に比べて性能が上がることから、「リノベーション」という言葉が使用されることもあるでしょう。
一方で、建て替えは躯体も取り壊し、何もない土地に戻す工事です。
住宅建設の工程は躯体工事と、外観を決定する仕上げ工事に分けられます。
フルリフォームは躯体工事を省略できるため、費用を安く済ませることが可能です。
築年数の経過で躯体が傷んでいた場合、修復費用が追加でかかるケースもあるので、注意しましょう。
フルリフォームのメリット3選
フルリフォームのメリットは、以下の3点です。
- 間取りを変更できる
- 家全体の耐震強度を上げられる
- 固定資産税などの優遇がある
一つずつ詳しく解説するので、メリットを把握して、的確なリフォームを行いましょう。
①間取りを変更できる
フルリフォームは間取り変更が可能なため、理想とする住宅が実現しやすくなります。
特に水回りは、通常のリフォームでは動かしにくい箇所です。
水回りの移動を行うためには、以下の工事が必要となります。
- 配管工事
- 排水管設備移動工事
- 電気工事
- 内装工事
費用や工期の負担が大きく、通常のリフォームでは避けられがちです。
しかし、フルリフォームの場合は躯体レベルまで住宅を解体するため、水回りも移動しやすくなります。
思い切った間取り変更を行えることが、フルリフォームの魅力といえるでしょう。
②家全体の耐震強度を上げられる
フルリフォームは躯体レベルまで解体するため、建物全体に徹底した耐震補強を行うことができます。
耐震強度を上げる工事は、主に以下の3点です。
- 柱と柱のあいだに筋交いを設置する
- 柱に金属プレートを取り付ける
- 壁に耐震壁を使用する
また、住宅の中には、建て替えができないと法律で定められた「再建不可物件」があります。
再建不可物件は建築基準法の「接道」に違反、つまり公道に接していない奥まった土地に建つ住宅です。
ただし、再建不可物件でもフルリフォームは可能です。
再建不可物件は手頃な価格帯で売り出されていることも多いため、耐震補強を行い、理想のマイホームを実現できる可能性もあるでしょう。
③固定資産税などの優遇がある
特に古い民家をフルリフォームする「古民家リノベーション」は、固定資産税が安くなる点で注目を集めています。
固定資産税は、土地や住宅を持つ人が毎年払わなければならない税金です。
築年数によって算出されるため、古民家は価値が下がった物件と見なされ、固定資産税が安くなります。
そのため、新築よりもコストパフォーマンスがいい住宅づくりといえるでしょう。
また、以下5つのリフォームに該当する場合、固定資産税や所得税の減税が受けられます。
- 耐震
- バリアフリー
- 省エネ
- 同居対応
- 長期優良住宅化
ただし、減税には期限があることに注意しましょう。
フルリフォームのデメリット2選
フルリフォームのデメリットは以下の2つになります。
- 追加工事の発生で費用が予算を超えることもある
- 新築と全く同じではない
事前に把握し、リフォーム後に不満がないよう対策しましょう。
①追加工事の発生で費用が予算を超えることも
大がかりなリフォームを行うときに注意したいのが、費用が予算をオーバーすることです。
たとえば、注文住宅の場合、7割の人が予算をオーバーをした経験があるというデータがあります。
フルリフォームも注文住宅と同様、壁紙の色やドアノブの形など、細部まで決めなければなりません。
フルリフォームを予算内に収めるためには、こだわる部分と妥協する部分を決め、メリハリのついた選択を行うことが必要です。
また、フルリフォームの場合、躯体が劣化していると追加の修復工事が発生する可能性があります。
事前の念入りな調査と、きちんとしたリフォーム計画を立てておきましょう。
②新築と全く同じではない
フルリフォームは、新築同様の状態に住宅をつくり替えることができます。
ただし、間取りの自由度は新築の方が高いでしょう。
フルリフォームの場合、躯体はもとの住宅をそのまま利用します。
そのため、実現可能な間取りに制限があります。
また、古民家をフルリフォームする場合には、耐震性や断熱性に注意しなければなりません。
特に1981年以前に建てられた住宅は、現在の耐震基準を満たしていない可能性があります。
フルリフォームをする前に、住宅の現状を徹底的に把握することが大切です。
フルリフォームをする際の業者選びは慎重に
フルリフォームは大規模な工事になるため、信頼できる業者を見極める必要があります。
業者を選ぶ基準は、以下の3点です。
- 大規模リフォームの実績が多いか
- リフォーム協会に加盟しているか
- 国の補助金の申請者名簿に登録されているか
見積もりは最低でも3社から取り、比較することが大切です。
また、アフターケアも含めて、施工業者とは長期的な付き合いになります。
料金だけではなく、担当者の人柄も重要なポイントになるでしょう。
まとめ：フルリフォームの費用を安くするなら火災保険を活用しよう
理想の住宅を実現できる可能性を秘めているのがフルリフォームです。
ただし、工事に取り掛かるまでに以下のような準備が必要になります。
- 家族の要望を取りまとめる
- 予算と資金繰りを決定する
- 信頼できる業者を見つける
- 住宅の現状を調査する
フルリフォームの工事期間は半年ほどですが、計画を含めると1年以上の長期にわたります。
費用や工事期間の負担が大きいことから、事前にしっかりと計画を立てましょう。
また、補助金や火災保険を有効活用することがオススメです。
フルリフォームが必要になったさいは、費用無料で完全成果報酬型の火災保険申請サポートを選ぶとよいでしょう。
火災保険の申請は複雑な専門知識が必要なため、ご自身で給付金請求を行うと、不払い認定されたり、見落としや間違いが発生する可能性があります。
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費用については完全成功報酬型のため、申請しても万が一給付金が得られなければ、一切費用がかからないのでリスクなく依頼できます。
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