IHクッキングヒーターは火災保険の補償対象!お得にオール電化をしよう

オール電化に必要な設備の修理は火災保険でできる?適用可能な事例やメーカー保証を解説

「オール電化住宅に住んでいるけれど、火災保険で修理費用が出るって本当?」

「IHクッキングヒーターの天板にヒビが入った。こんな時火災保険で補償されるの?」

などとお悩みではありませんか。

火災保険で補償されるのは火災による被害だけではありません

台風などの自然災害のほか、飛んできたボールがぶつかって壊れたといった不測かつ突発的な事故による損害も補償されます。

この記事では、オール電化で火災保険の対象となる設備について、補償対象となるケースを詳しく解説します。

オール電化に必要な設備の修理にメーカー保証が適用されないケースも紹介するので、参考にしてください。

火災保険の申請には、弁護士監修の申請サポート業者の利用がおすすめです。

プロが申請した場合、2倍も給付額が上がり、平均で110万円を受け取れるというデータが出ています。

また、専門の調査員が、普段気づきづらい屋根上などまで徹底調査するため、被害の認識がない方でも申請できる可能性があります。

チャットや電話で無料相談を行っているので、まずは申請が可能か問い合わせてみましょう。

目次

オール電化とは?調理や給湯などの熱源を全て電気で賄うシステム

オール電化とは?調理や給湯などの熱源を全て電気で賄うシステム

オール電化とは、調理や給湯などの熱源を全て電気で賄うシステムのことです。

オール電化に必要な設備の中には、IHクッキングヒーターや給湯設備、暖房設備などがあります。

給湯設備とは「エコキュート」や「電気温水器」という温水器のことです。

料金の安い深夜に電力を使ってお湯を沸かし、それを日中に使えるようにお湯を溜めておく設備です。

暖房設備としては、エコキュートの熱を利用した「床暖房」や、電気料金の安い深夜に蓄熱しておき日中に利用する「蓄熱ヒーター」という暖房機が使用されます。

家庭内で使用する電気を発電する太陽光発電システムを設置している住宅も多いです。

火災保険の保険料割引制度として、以前まではオール電化専用の割引制度が存在していましたが、2010年に多くの会社でこの割引が廃止されています。

しかし、セコム損保とAIU保険、SBI損保では現在もオール電化割引が用意されています。

オール電化で火災保険の補償対象となる設備は?

オール電化で火災保険の補償対象となる設備は?

続いて、オール電化で火災保険の補償対象となる主な設備を4つ紹介します。

  • エコキュートなどの電気給湯器
  • IHクッキングヒーター
  • 太陽光発電機
  • 床暖房や蓄熱式ヒーターなどの暖房器具

火災保険は契約する際に「建物」、「家財」、「建物と家財」の3種類から保険の対象を選択します。

それぞれどちらに該当するかも解説するので、火災保険の契約の際に参考にしてください。

①エコキュートなどの電気給湯器

エコキュートなどの電気給湯器は、ガスではなく電気でお湯を沸かしてくれる設備です。

空気中の熱を効率良く利用し、電気料金の安い深夜にタンクにお湯を溜めておくため、電気代が安く環境にも優しいとされています。

本体の価格は20万円〜100万円程と高額です。

そんな高価な電気給湯器の修理や交換が必要になると、多額の費用が発生します。

場合によっては、火災保険で補償されることがあるので、覚えておきましょう。

電気給湯器は屋外に動かすことができないよう設置されているため、火災保険では「建物」として扱われます。

火災保険の契約が「建物」か「建物と家財」の場合、電気給湯器の故障を補償してもらえる可能性が高いです。

台風による強い風で電気給湯器が転倒して壊れたケースや、飛んできた物がぶつかって壊れたケースなどが補償の対象となります。

ただし、経年劣化や地震が原因の故障は補償の対象外となるので注意が必要です。

②IHクッキングヒーター

IHクッキングヒーターは天板がフラットなため、お手入れが簡単だという理由で人気です。

IHクッキングヒーターの天板はガラス面になっていることが多く、ちょっとしたはずみで割れてしまうことがあります。

いつものように料理をしようとフライパンを置こうとしたら、手が滑ってフライパンが天板に落下し、天板がひび割れてしまったとったことも起こり得ます。

そんな時、実は火災保険で補償を受けられる可能性が高いです。

汚損・破損の補償がついていれば、補償の対象となります。

IHクッキングヒーターは、ビルトインタイプの場合は「建物」、据置型は「家財」に分類されます。

使用しているIHクッキングヒーターの種類と加入している契約プランを確認し、火災保険の対象となるか確認しておきましょう。

③太陽光発電機

③太陽光発電機

一般的な屋根に設置されている太陽光発電機は、火災保険では「建物」とみなされます。

火災保険の契約後に太陽光発電機を設置した場合には注意が必要です。

建物に設定した補償金額を増額しておかないと、いざという時の補償が十分でない可能性があります。

④床暖房や蓄熱式ヒーターなどの暖房器具

床暖房や蓄熱式ヒーターなどの暖房器具は、「建物」を保険の対象としており、「電気的・機械的事故の特約」をつけている場合に火災保険の補償対象となります。

基本補償だけでは補償対象とならないので注意が必要です。

メーカーや販売店の保証と火災保険の補償は同時に受けられないため、それぞれの期間がかぶらないように気を付けて特約をつけるか検討しましょう。

オール電化で必要な設備の修理に火災保険を適用できるケース7選

オール電化で必要な設備の修理に火災保険を適用できるケース7選

ここからは、オール電化で必要な設備の修理に火災保険を適用できるケースを7つ紹介します。

  • 給湯器の異常着火により、給湯器が故障した
  • 床暖房の給湯ポンプが故障した
  • 落雷による過電流が発生し、エコキュートが故障した
  • 大雨や洪水でエコキュートが浸水し故障した
  • 太陽光パネルが盗まれた
  • 台風による強風で太陽光パネルが飛ばされた
  • IHクッキングヒーターに鍋を落としてトッププレートが割れた

以下でそれぞれ確認していきましょう。

①給湯器の異常着火により、給湯器が故障した

給湯器は火災保険の「建物」に該当します。

給湯器の異常着火により給湯器が故障した場合、「電気的・機械的事故」に当てはまるため、特約をつけていれば補償されます。

「電気的・機械的事故担保特約」は、設備を設置してから10年以内に限られている保険会社もあるので注意が必要です。

②床暖房の給湯ポンプが故障した

床暖房も給湯器と同じく「電気的・機械的事故担保特約」をつけておけば、補償されます。

例えば、故障による騒音などが特約の対象です。

ただし、使用していくうちに起こる自然な消耗や経年劣化による損傷は対象外なので注意しましょう。

③落雷による過電流が発生し、エコキュートが故障した

③落雷による過電流が発生し、エコキュートが故障した

エコキュートも「建物」の補償対象です。

落雷などの自然災害による故障はもちろん、盗難や破損なども補償されます。

ただし、落雷などの外的なものではなく、ショートやスパークによって損傷した場合は「電気的・機械的特約」をつけていないと補償されません。

エコキュートは高価なものなので、特約をつけておくことをおすすめします。

④大雨や洪水でエコキュートが浸水し故障した

近年多く発生している大雨や洪水を原因とした水害も火災保険で補償されます。

火災保険の水災補償に加入していれば、急な水災に襲われても補償を受けることが可能です。

通常、エコキュートは「建物」として扱われますが、保険会社によって扱いが異なることがあるので、事前に保険会社に問い合わせておきましょう。

⑤太陽光パネルが盗まれた

太陽光パネルが盗まれた場合も、火災保険の補償対象です。

しかし、太陽光パネルは高額なため、火災保険加入後に後付けした場合は補償額を増やすことを検討しておきましょう。

補償額を増やしておかないと、太陽光パネルを再度購入するだけの補償を受けられない可能性があります。

⑥台風による強風で太陽光パネルが飛ばされた

⑥台風による強風で太陽光パネルが飛ばされた

台風による強風で太陽光パネルが飛ばされた場合も、火災保険の補償対象です。

売電を行なっている場合には、売電収入の補償特約をつけておくことをおすすめします。

この特約をつけておくと、損害によって失った売電収入を、「損害」として補償してもらえます。

⑦IHクッキングヒーターに鍋を落としてトッププレートを落とした

IHクッキングヒーターに鍋を落としてトッププレートを落としてしまった場合でも、火災保険の補償対象です。

プレートを割ってしまうと、約3〜7万円前後の修理費用がかかることがあります。

今回の例のように、IHクッキングヒーターが壊れてしまった場合は、火災保険の中の家財保険に付帯している「破損・汚損損害を補償する契約」にて修復が可能です。

ただし、各保険会社によって免責項目や金額は異なるため、使用する際は保険会社に確認しましょう。

以上の条件以外にも火災保険の申請が可能なケースはあります。

火災保険を申請する際はは報告書や見積書などの書類を用意します。

通常は工務店などの調査業者に依頼して、現地調査と書類の作成を行う必要があります。

現地調査を依頼する前に、保険金の給付が受けられるかの無料相談を実施しているところもあります。

信頼できる調査業者の紹介も行っているため、まずは専門家に相談をしてみましょう。

オール電化で必要な設備の修理にメーカー保証が適用されないケース4選

オール電化で必要な設備の修理にメーカー保証が適用されないケース3選

オール電化で使用する設備には、多くの場合、メーカー保証がついています。

メーカー保証が適用されるのは、通常の使用による自然故障のみです。

ここでは、オール電化で必要な設備の修理にメーカー保証が適用されないケースを4つ紹介します。

  • 自然災害しか保険は適用されない
  • 地震が原因の場合は補償対象外 
  • 水害が原因の場合は基準を満たす必要がある
  • 免責金額を下回った場合

具体的にどのような場合に適用されないのか解説します。

メーカー保証と火災保険、それぞれでカバーできる範囲を把握し、万一の故障に備えましょう。

①自然災害しか保険は適用されない

火災保険は、火災や自然災害などの不測で、突発的な事故でないと適用されないものです。

例えば、台風で屋根が飛ばされた時などに火災保険が適用されます。

よって、オール電化の設備が故障しても、原因が経年劣化などの場合火災保険は適用となりません。

とくに高額なオール電化の設備なので、定期的なメンテナンスは必要になります。

オール電化の設備の場合、それぞれのメーカーの修理保証などが付いているものもあるので、確認しましょう。

しかし、オール電化の設備に限らずメーカー保証には保証期間があるので、それも合わせて確認します。

②地震が原因の場合は補償対象外

先ほど、不測でかつ突発的な事故は火災保険の対象になるといいましたが、それが地震の場合は、補償対象外です。

その理由は、規模の大きい地震を火災保険の対象にすると、保険会社の支払い能力を超えてしまうためといわれています。

そのため、火災保険の他に、地震保険というものもあり、備えるならば火災保険と一緒に入るのがおすすめです。

しかし、地震保険に入っていても、保険金が下りるというわけではありません。

地震保険は、その損害の程度によって、保険金が降りるかが決まります。

オール電化の設備が故障したとしても、保険の対象にならない可能性もあるのです。

③水害が原因の場合は基準を満たす必要がある

③水害が原因の場合は基準を満たす必要がある

突発的な事故というと、地震だけでなく、水害も多く発生しています。水害の場合は、火災保険の対象になるのでしょうか。結論としては、火災保険の水災補償の対象になる場合があります。

しかし、水災補償には対象になるための2つの基準があります。

・建物(家財)の保険価額に対して30%以上の損害を受けた

・「床上浸水」または「地盤面から45cmを超える浸水」によって損害が生じた

上記の両方を満たさなければ、保険金が下りないので注意が必要です。近年は、豪雨や台風などの大規模災害が毎年のように起こります。

そのため、保険会社も、その水害に応じた補償の特約を出しているところもあります。オール電化の設備があるご家庭は、ぜひ保険会社ごとの補償特約について、調べてみるのがおすすめです。

④免責金額を下回った場合

免責金額とは、保険会社が保険金を支払う事故が発生した場合に、お客様自身が支払わなければならない金額をいいます。

火災保険に限らず、免責金額を設定している場合、その免責金額を下回ると保険金が下りません。

昔のフランチャイズ契約の場合、20万円よりも修理費用が少ないと保険金が下りない仕組みになっています。

家を建ててから火災保険を見直していない場合は、昔のフランチャイズ契約のままになっていないか確認しましょう。

火災保険が、現在の住宅事情に合っていない可能性もあるので、今一度確認してみることをおすすめします。

まとめ:オール電化で必要な設備の修理には火災保険を活用しよう

まとめ:困った際に助けてくれる火災保険

オール電化に必要な設備について、メーカー保証と火災保険の適用範囲を詳しく解説しました。

一般的にメーカー保証が適用されるのは、正しく使用している場合の自然故障のみです。

火災保険は火災のほかにも、自然災害や不測かつ突発的な事故にも適用されます。

しかし、火災保険の補償対象であるかの判断を自分で行うのは難しく、申請手続きを上手くできるか不安な人も多いことでしょう。

もし、火災保険の申請をご自分で行うのが難しければ、火災保険申請サポートのプロである「修復ナビ」を利用するのがおすすめです。

火災保険の申請は複雑な専門知識が必要なため、ご自身で給付金請求を行うと、見落としや間違いが発生する可能性もあります。
スムーズな申請と最大限の給付金を受け取るには、プロの力を借りるといいでしょう。

「修復ナビ」ではご相談から火災保険の申請サポートまですべて無料で対応しています。また弁護士監修で、現地調査も一級建築士などのプロが行うため安心してご利用できます。

気になることがございましたら、まずはお気軽にメールやLINEでご相談ください。すべて無料で対応させていただきます。

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